太陽光発電の導入を助ける3つの補助金制度

原子力発電所の停止によって日本の電力事情は急に厳しさを増してきました。
石油などの燃料輸入が増えたことで家庭の電気代は次々値上げされており、日々家計を圧迫し続けています。
また、原子力発電はもちろんのこと火力発電も環境にはあまり良くなく、地球温暖化への対策も世界中の人々みんなで考えていかなければならない大きな課題です。
これらの事情から新たなエネルギーを模索する動きが活発化していますが、例えば太陽光・風力・地熱・シェールガス・メタンハイドレートなどが挙げられるのではないでしょうか?
この中で最も身近なのが太陽光による発電ですが、かなり前から実用化はされているものの、導入時のコストの高さや元を取るのに時間がかかることなどからあまり普及は進んでいない模様です。
しかし、太陽光発電に用いられる太陽電池の発電効率は年々上がってきていますし、普及率もここ十数年の間に右肩上がりで上昇するなど、明るい材料もあります。
さらに、国や各自治体からの補助金も充実してきており、余剰電力買取制度の復活や固定価格買取制度の開始なども加わって、普及を加速させるための環境がかつてないほど整っている状況です。
もし、太陽光発電に興味のある場合は、まさに今が最大のチャンスですので検討するのに良い時期だと思います。
太陽光発電システムの導入にかかる費用は、だいたい100~200万円程度です。
かなり高価ですが、それでもかつて元を取るのに20年以上かかると言われていた頃に比べて、現在は10年という短さで達成することが可能となっています。
また、なんと言っても補助金制度が充実してきているので、これを利用しない手はありません。
国からの補助以外に、県そして市区町村からも数万円~数十万円程度の補助が受けられますが、導入の負担をかなり軽減してくれるのではないでしょうか?
ちなみに補助金は工事前に手続きを行わなくてはならないので注意が必要です。
まず必要な書類を揃えて郵送し、受理決定通知を受け取り確認することから始まります。
だいたい3週間程度かかるので、工事の一ヶ月前には準備に取りかかって下さい。
そして工事中も場合によってはその様子を写真に撮らなければなりません。
最後に工事終了後、再び必要な書類を揃えて郵送し、補助金交付決定通知を受け取ったら後は振り込まれるのを待つのみです。
以上の手続きはあくまで国からの補助を受ける為のものですので、県や市区町村から受けられる補助についてはまた別途対応しなくてはなりません。
面倒ですがかなり額は大きいので、是非活用して導入負担をできる限り軽減して下さい。